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2022/07/05
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「歯の矯正を行いたいけど、歯科矯正はかなりお金がかかると聞いて不安」「歯科矯正はどのくらいの費用がかかるのだろう」といった不安を持つ方は少なくないでしょう。
歯科矯正では、治療中はもちろん矯正の前の検査や終了後の経過観察など、さまざまな場面で料金が発生します。思わぬところでお金がかかって動揺してしまうことがないよう、矯正の主な流れとそれぞれの発生費用をしっかりと知っておくのがおすすめです。
この記事では、歯科矯正を行う上で発生する費用について詳しく解説していきます。歯科矯正の全体的な費用だけでなく、子供のケース、矯正装置ごとのケースなど、さまざまなパターンごとの費用を解説します。
歯科矯正にかかる費用をあらかじめ知っておきたい方は、ぜひお読みください。
矯正歯科の治療費用の相場は、およそ60~150万円です。ただし、実際にはさまざまな矯正の種類がありますし、条件によって治療費は大きく異なります。症状や年齢によっても治療費は変化するので、あくまで相場は目安の一つとして覚えておきしょう。
以下では、それぞれのパターンによる治療費用の相場を詳しく解説していきます。
子供の歯科矯正にかかる治療費用の相場は、およそ30~100万円です。なお、1期治療のみで治療が完了するか、2期治療にまでわたるかによっても治療費は大きく変化します。
子供の歯科矯正には1期治療と2期治療の2種類があり、歯の状態によって行う治療が異なります。1期治療は主に顎の骨の成長をコントロールしながら前歯のデコボコを並べる治療を行います。2期治療は大人の歯科矯正同様に全体の歯並びを整える治療です。
1期治療のみを単体で行う場合もあれば、1期治療を行った後に続けて2期治療を行う場合もあります。1期治療の費用相場は、およそ30~50万円です。2期治療の場合、30〜100万円ほどです。1期治療の後、2期治療へ移行して矯正歯科治療を行う場合は、費用が調整されるため、全体矯正(成人矯正)で矯正歯科治療を受ける場合に比べ、トータルの費用が安くなる場合があります。
続いては、部分矯正を行うケースについて解説します。部分矯正の費用相場は、およそ30~50万円です。
一般的な歯科矯正では、歯全体の噛み合わせや歯並びをきれいに整えます。一方、部分矯正の場合「上顎だけ」あるいは前歯だけというように一部分の矯正のみを行います。治療の範囲が全体矯正よりも狭く、使用する装置も少ないため、費用が安いのが特徴です。
矯正治療において発生する費用の内訳は、以下のとおりです。
1つ目に発生する費用は、カウンセリング料です。
費用相場は、0〜1万円程度です。
治療前に、まず患者さんのカウンセリングを行います。カウンセリングでは、治療における不安点の相談や、治療についてのくわしい説明を行います。カウンセリングは料金が発生する医院もありますが、無料で行っている医院もあります。
続いての発生費用は、検査診断料です。
検査診断料とは、矯正治療の可否の判断、抜歯の必要性や矯正装置の決定などの治療計画の作成の際に発生する費用です。
検査診断料の相場は、0〜5万円程度です。
矯正治療では、いきなり矯正装置を装着するわけではなく、事前に診断を行って矯正前の歯の状態を把握します。診断で行う検査は、口内やお顔の写真撮影、歯型の採取、レントゲンやCT検査などです。その後、検査結果をもとに治療計画を立てます。
次に発生するのは、矯正装置の費用です。矯正装置を装着する上で発生する料金であり、取りつける装置によっても異なります。代表的な矯正装置の費用は、以下の表のとおりです。
表側矯正(全体) | 60万~100万円 |
---|---|
裏側矯正(全体) | 90万~150万円 |
裏側矯正(ハーフリンガル) ※上の歯のみ裏側に矯正装置をつけ、下の歯は表側に矯正装置を装着するケース |
75〜120万円 |
マウスピース矯正(全体) | 50万~120万円 |
それぞれの装置にメリットとデメリットがあるため、費用や特徴を抑えて自分に合った矯正方法を選択するようにしましょう。
続いての発生費用は、調整料です。
調整料としてかかる料金は、平均3,000〜1万円です。
歯列矯正では歯がきちんと動いていることを確認するために、矯正装置をつけてからも3〜4週間に1度のペースで定期的に通院する必要があります。定期通院では、ワイヤーなどの調整したり、メンテナンスや矯正状況の確認を行ったりします。
なお、平均3,000〜1万円という料金は一回あたりの費用です。通院は定期的に行うため、調整料もその都度発生することに注意しましょう。
トータルフィー制の場合には調節料はかかりません。
保定装置費用は、矯正治療の終了後に取りつける保定装置にかかる金額です。
保定装置にかかる費用は、0〜6万円程度です。
矯正治療の終了後、ただ装置を取り外すだけでは、せっかく動かした歯がもとに戻ってしまうリスクがあります。歯の後戻りを防いでくれるのが、保定装置です。保定装置は、1〜3年ほど装着します。
保定観察料とは、保定装置が正しく機能しているか、歯並びに問題がないかなどの経過観察を行う上でかかる費用です。
保定観察料の相場は、およそ3,000円です。
なお、3,000円の保定観察料は、通院するたびに発生します。1度きりの費用ではないことにご注意ください。ただし、通院の間隔は数ヶ月〜1年に1回ほどで、通院回数はかなり少なくなります。トータルフィー制の場合には保定観察料はかかりません。
病院で治療を行う際に便利なのが医療費控除の制度ですが、矯正歯科における治療の費用は医療費控除の対象になるのでしょうか。結論から言うと、医療費控除の対象になる治療とならない治療が存在します。
なお医療費控除とは、自身や家族が一定額を超える医療費を支払った場合に、所得税が安くなる制度のことです。つまり高い医療費を払った場合、医療費控除の申請を行うことで、税金の負担を和らげられるということです。
矯正歯科における治療は、なにかとお金がかかるものです。「できれば医療費控除を用いて、家計への負担を減らしたい」と考える方は少なくないでしょう。
以下では、矯正歯科において医療費控除の対象となる治療とそうでない治療を解説します。
矯正歯科において医療費控除の対象となるのは、治療目的のケースです。噛み合わせが悪いことでしゃべるのが難しい・食べ物をうまく噛めないなど、生活に支障をきたしている場合は、治療目的であると判断されます。
また、発育段階にある子供の矯正も控除の対象です。子供の歯の噛み合わせの悪さは、将来的に悪影響を及ぼすことが考えられます。そのため、子供の矯正治療は発育において必要な治療だとみなされ、医療費控除の対象にもなりやすいです。
歯の審美性を高める治療は医療費控除の対象ではありません。審美性とは、見た目の美しさのことを指します。「生活の上で必要な機能を取り戻すため」といった治療目的ではなく、見た目を美しくすることを目的とした治療の場合、医療費控除の対象とはなりません。
矯正歯科で料金の支払いを行う際の支払い方法には、都度払い制とトータルフィー制の2つがあります。
以下では、それぞれの支払い方法について解説します。なお、どちらの支払い方法が用意されているかは歯科医院によって異なります。
都度払い制は、治療のたびに費用を払う制度のことを指します。
メリットは、一度で高額な費用を一気に支払う必要がない点です。通院のたびに少しずつ料金を支払っていけます。また、トータルフィー制に比べて装置代が安く設定されています。
都度払い制が費用の面で不利になるのは、治療期間が当初の予定よりも伸びた場合です。通院の回数が増えると、増えた分だけ調整料がプラスされてしまうというデメリットがあります。逆に歯の移動が早く予定よりも治療期間が短縮した場合には、その分調整料がかからずトータルとしては安くなることもあります。
トータルフィー制は、歯科矯正のなかで発生する費用を、事前に一括で支払う制度のことを指します。
治療計画が予定より長引いても、追加料金が発生しないメリットがあります。一方、治療で発生する費用を一度にすべて支払うため、まとまった金額を用意する必要があるのがデメリットです。また、トータルフィーは高めに設定されていることが多く、軽度な不正咬合の場合には治療期間は短いのですがトータルフィーは同じ費用を払わなければなりません。
矯正歯科でかかる費用は、患者さんの年齢や矯正方法によっても大きく異なります。矯正は、決して安いものではありません。矯正方法ごとの費用感をしっかりと把握し、自分に合った方法で矯正を行うことをおすすめします。
目白歯科矯正歯科では、マウスピース矯正や裏側矯正、周りから見えにくい表側矯正など、さまざまな矯正方法を用意しています。そのため、あなたに合った矯正方法が見つかることでしょう。実績豊富な歯科医師が、あなたに最適な方法で矯正治療を行います。自分に合った方法で矯正を行いたい方は、ぜひ一度ご来院ください。
監修:山澤 秀彦 (やまさわ ひでひこ) 目白歯科矯正歯科/院長